NPO法人モバイル・コミュニケーション・ファンド（MCF） 「2021年度ドコモ市民活動団体助成事業 実態調査報告会」
（3/30追記）
NPO法人モバイル・コミュニケーション・ファンド ホームページから、「2021年度ドコモ市民活動団体助成事業 実態調査報告会 開催報告」を動画でご覧いただけます。
ホームページをご覧ください。
NPO法人モバイル・コミュニケーション・ファンド（MCF）から、「2021年度ドコモ市民活動団体助成事業 実態調査報告会」開催のお知らせです。
2021年度ドコモ市民活動団体助成事業では、新型コロナウイルス感染症の影響により社会が大きく変化する中、困難な状況に置かれている子ども等の現状調査とその要因を構造的に把握することを目的として、「実態調査活動」を行う６団体に対して、助成金による活動支援を実施しました。
本報告会では、６団体による実態調査活動において明らかとなった子ども・保護者等が置かれた現状と具体的な課題やニーズなどの裏付けとなる調査報告資料等を広く社会に発信し、その現状について理解を深めるとともに、子どもや保護者等への支援の充実・進化の一助となることを期待しています。
■ 日時
2022年3月4日（金）10：00～12:30
■ 開催形態 オンライン（Zoom）
■定員 500名
なお、お申し込みが500名に達した場合は、お申し込みをお断りする旨、ご了承ください。
【お申し込み締切日】2022年3月1日（火）1６時
■ 参加費 無料
■ 主催 ＮＰＯ法人モバイル・コミュニケーション・ファンド（MCF）
■ プログラム
・開始、主催者挨拶（10：00～）
・ドコモ市民活動団体助成事業 助成先団体による活動報告（10：15～）
・質疑応答・まとめ （11：50～）
◇報告団体
①NPO法人チャリティーサンタ
「Withコロナ時代における、困窮家庭の子どもの「体験格差」調査事業」
②NPO法人全日本育児普及協会
「在宅勤務（リモートワーク）増加に伴う子育て負担と子どもへ与える影響の実態調査」
③NPO法人育ちあいサポートブーケ
「コロナ禍における親の「孤育ち」実態および子育て支援に対するニーズの変化」
④日本双生児研究学会
「新型コロナ禍の多胎子育て状況調査」
⑤NPO法人ぎふ多胎ネット
「岐阜県の多胎家庭のコロナ禍での困難さの実態と求められている支援（調査）」
⑥NPO法人 飛騨高山わらべうたの会
「コロナ禍における子育て家庭の困窮実態調査～非常時に必要な支援とは？～」
※ご登壇予定順
■コーディネーター
川北 秀人 氏（IIHOE [人と組織と地球のための国際研究所] 代表者）
■申込み・詳細
MCFホームページ
2022年2月12日 6:20 pm ｜ カテゴリー：イベント情報